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お見積もり時のチェックポイント

 

塗料のランク(品質)

 

外壁や屋根などの主要場所の塗装に使われる塗料と、雨戸や破風などの部分箇所に塗られる塗料のランクは、同じものでないと後々面倒なことに陥ります。

例えば、外壁の塗装には耐用年数が10年の塗料を使用し、それ以外は安いランクを落とした塗料で施工をしたとします。
すると、外壁は綺麗なままなのに、雨戸や破風は10年を待たずにボロボロ、という事態が起こってしまう恐れがあるのです。
小さな場所だけの為に、再塗装をする人はなかなかいません。
劣化箇所が更に悪化するのを分かっていながら、外壁の塗替え適年までそのまま辛抱しなければならない、そんな事態になってしまいます。

本来あるべき塗装工事とは、塗料のランクを揃え『耐用年数が均一』な家に仕上げた工事の事。この業者は安い!と思っても、外壁以外の塗料はランクの低いもの、ということが十分有り得ますので、見積もりを比較する際はその点にも注意して確認をしましょう。

塗装面積

 

見積もりの中の数字でまず注目すべきは、塗装面積です。
外壁面積(塗装面積)は業者によって算出のしかたが様々なので、それぞれの業者から出される塗装面積には、大なり小なり違いがあるのは致し方無いことです。
そのため、自身でも「延床面積×3.3×1.2」の式を使い、大まかな計算で比較してみましょう。
見積り書と似たような数字になれば適正と言えますが、それとかけ離れた外壁面積値を出してくる業者があれば、再度確認を取った方が良いでしょう。
工程や他の見積もりにも影響が出てしまう外壁面積数が大きく違うとなれば、どうしてもそれ以外の部分にも信用出来なくなってしまいます。

また塗装や足場、養生など、面積の全てが同じ数値で見積もりを出された場合も再確認が必要です。 何故なら、家の周りを囲むように設置する足場の面積と、外壁の面積が同じになることはあり得ない事だからです。 現場調査をしてもらったはずなのに全ての平米数が同じであったなら、正確な調査や見積もりでないと思ってしまう事でしょう。

塗装箇所

 

塗装工事におけるトラブルの中でも多いのが、「見積り書にない項目費用を、あとで追加請求された」というものです。
施工中にあれやこれやと追加され、結果初めの金額からとてつもなく跳ね上がってしまった。という事例は数多く見受けられます。
問題が起きる前にしっかりと見積もり書を確認し、塗装箇所に漏れや不備がないかを確かめましょう。

トラブルを防ぐためにも2~3社へ見積りを頼み、「この業者に入っている項目がこちらの業者には無い!」など、不思議に思ったことには必ず確認をとり、その部分の塗装はどうするのかを明確にする必要があります。
また契約をする直前に「これ以上の追加項目が本当にないのか」と念を押し確認し、口頭でなく書面にて頂くことがトラブル回避には大切なことです。

下地処理や足場が見積もりに含まれているか

 

特にトタンを使った壁や屋根、雨戸などの塗装がある場合は、見積もりをもらったら「下地処理」や「ケレン」という項目がきちんと入っているかどうか確認して下さい。
ケレンとは塗装をする上でかかせない項目で、古い塗膜やさびを落としたりする工程のことをいい、手作業はもちろん専用の電動工具を使用して行います。
鉄製の素材は古い塗膜の上から新しい塗装をしても定着度が弱くなり、すぐに剥がれ落ちてしまったりサビが付く原因になります。

手作業で行うのでとても時間のかかる作業ですが、これを省くとどんなに高級な塗料を使用してもその意味が全くありません。
何事にも下準備に手間がかかるものですが、何よりも大切なこと。そう考えたら、ケレン作業は省きようのない手間だと言えるのです。

三度塗りになっているか

 

外壁塗装、そして屋根塗装の基本は三度塗りです。
最初に色塗料ののりを良くする下地材を使用した下塗りを行い、次に中塗り、最後に上塗りと重ねていきます。
中塗りと上塗りでは同じ塗料を使って重ね塗りを行うことで、塗料本来の性能を最大限に発揮させることができます。
もし工程をひとつでも省けばその性能は引き出されず、剥がれや膨れが起きやすくなるなど、耐用年数までも本来の半分以下になることがあります。

見積り書には「下塗り・中塗り・上塗り」または「三度塗り」としっかり記述がされていないという事は、作業工程を省いているとも考えられます。
各見積り書を見て、再度三度塗りになっているかどうかを確かめましょう。
こちらに知識が無いのをいいことに、大切な下塗りを省いたり、色塗料が1度しか塗られないなど、細かな不備があるかもしれません。

保証期間

 

保証期間はとても重要です。塗装工事後、万が一不良があった場合にはしっかり保証して直してもらわなければいけません。塗料のランクによっても保証期間は異なりますので、見積書や契約書に保証期間が記載されているか確認してください。
口頭で「○年保証します・・・」という口約束ではなく、必ず書面にて補償内容を残すことが重要です。